サイバートラスト

標的型攻撃メール対策の必要性

企業視点:標的型攻撃の重視度

50% 以上の企業が標的型攻撃リスク対応について、最優先から優先度が高いテーマと位置付けています。

標的型攻撃リスクの重視度度合(2013年と2014年の調査比較)
標的型攻撃リスクの重視度度合(2013年と2014年の調査比較)
出典: 2014年 JIPDEC 企業IT利活用動向調査 2014 より

消費者視点:調査結果より

80% 以上の日本の消費者は、情報漏えいを起こした企業と再び取引することは「絶対にない」、「まずない」と回答。

情報漏えいが顧客ロイヤルティに与える影響
情報漏えいが顧客ロイヤルティに与える影響
出典: 2014年08月 SafeNet社 「データ漏えいが顧客ロイヤルティに与える影響について」より

標的型攻撃の経路

標的型攻撃の侵入経路の 78% がメールの添付ファイルだとの調査結果があります。

標的型攻撃の侵入経路
標的型攻撃の侵入経路
出典: Verizon Data Breach Investigation Report 2014 より

なぜ公開メールアドレスから?

従業員個人のメールアドレスにいきなり標的型攻撃メールが送信されてくる場合、それは関連会社や取引先、あるいは何等かの関係のある組織からメールアドレスの情報が搾取されている可能性があります。

「標的型攻撃を防ぐ」ため、あるいは自社の落ち度により「加害者にならない」ためにも、最初の流入経路になりえる「公開メールアドレス」の保護が重要です。

メール対策は、「公開メールアドレス」から